米ジョンズ・ホプキンズ大学の統計によりますと、現地時間5月11日までの時点で全米で確認された新型コロナウイルスの感染者は134万4512人に達し、死者は8 万87人となりました。

極めて安全であるはずのホワイトハウスですら感染者が発生する事態となったことからも、米国内の感染規模の大きさが伺えます。ここまでの蔓延を目にした時に疑問に挙がるのは、米国で感染が始まってから一体どれだけの時間が経っているのだろうかということです。

最も注目すべきは、メリーランド州フレデリックのフォート・デトリック陸軍医学研究所が去年7月に突如閉鎖され、直後にその周辺地域で「電子タバコに由来するとされる肺炎」が急増したことです。そして、その症状は今回の新型肺炎と酷似していました。

2019年8月に米国で電子タバコが原因とされる疾病が爆発的に増え、9月には患者の数がピークに達しています。2020年2月18日に米国疾病予防コントロールセンター（CDC）は「電子タバコ関連肺障害（EVALI）」の症例が計2807人で、うち68人が死亡したと発表しています。なお、米国内で電子タバコの販売が開始されたのは2007年のことであり、12年経ってからこの症例が急増した理由についてはCDCは未だに明らかにしていません。

『ニューヨーク・タイムズ』紙の去年8月の報道によりますと、電子タバコが原因とされる疾病の症状には、息切れ、胸痛、吐き気、発熱、疲労感などが報告され、一部患者は集中治療室での人口呼吸器による治療が必要だということです。また、電子タバコが原因とされる症例が急増し流行病にまでなっていることが、医者と公衆衛生専門家を困惑させているとも報じられています。

2019年10月、米総合病院メイヨー・クリニックは、患者17名の肺組織のサンプルを調べ、損傷部位は有毒な化学物質に接触した為にダメージを負ったと発表しています。

さらに、米政府監査院（GAO）の2009年の報告によりますと、米国の病原体レベル3（P3）実験室では10年間で400件の事故が発生しているなど、生物実験室の安全性の問題は米国の監査機関が直面する最大のリスクとなっています。

電子タバコが原因とされる疾病、フォート・デトリック陸軍医学研究所の閉鎖、そしてこの冬に大流行したインフルエンザと新型コロナウイルス肺炎との関係について、米国は正直に告白する必要があるでしょう。