印刷するような感覚で複雑な形の立体的な部品を作ることができる３Ｄプリンターの開発を国内でも進めようと、経済産業省はさまざまな分野のメーカーなどが参加する開発プロジェクトを始めることになり、来年度予算案の概算要求に必要な経費を盛り込む方針だと23日NHKが報じた。３Dプリンターはアメリカやドイツが官民挙げて開発に取り組むなど、この分野で日本よりも先行しているため、経済産業省は国産の３Ｄプリンターの開発を後押しする必要があると判断。このため、来年度から機械メーカーや金属材料のメーカー、それに自動車メーカーなども加わったプロジェクトを作り、５年後をめどに、現在、およそ１億円とされる価格を半分程度に引き下げた３Ｄプリンターの開発と、加工しやすい金属素材の開発を目指す。経済産業省では来年度予算案の概算要求に、必要な経費として45億円を盛り込むという。