このほどアメリカのラスベガスで行われた世界最大のデジタルメディア産業のイベント・NAB Showで、有名な映画プロデューサーのジョン・ランドー氏が年末から映画「アバター2」の撮影が始まり、2015年に一般公開予定であることを明らかにしました。ランドー氏によりますと、「アバター2」は惑星・パンドラの水中世界を描いたもので、多くのシーンは水中での撮影となるため、より高い技術が必要になるということです。

さらに「アバター」の主演女優・シガニー・ウィーバーさんは「ジェームズ・キャメロン監督が撮影のために特別な潜水艇を作っている」と語りました。キャメロン監督が作っているこの潜水艇の金額は500万ドルに上るとの報道もあります。この潜水艇で地球上で最も深いとされるマリアナ海溝でロケを行う予定です。

また「アバター2」の撮影基地のためにニュージーランドに土地を買ったということです。

国連世界観光機関（UNWTO）がこのほど発表した報告書によりますと、2012年、中国はアメリカなどの国を抜いて世界一の海外旅行消費大国になったということです。

それによりますと、2012年、中国人の海外旅行消費額は1020億ドルで、史上最高を記録し、2011年の730億ドルに比べ40％伸びたということです。

報告書によりますと、ここ10年間、中国の海外旅行市場は世界一の成長スピードを誇っています。これは中国の都市化に伴い、住民の可処分所得が急速に伸びたことや、海外旅行規制の緩和による結果だということです。

また、2000年から2012年までの間に海外旅行に出かけた中国人は、1000万人から8300万人に増え、海外旅行消費額は8倍近くも伸びたということです。さらに、海外旅行先での消費額ランキングを見ると、2005年、中国は世界7位でしたが、その後はイタリア、日本、フランス、イギリスを追い越し、2012年はドイツとアメリカを抜いて世界一になりました。

これについて、国連世界観光機関のタレブ・リファイ事務局長は、「新興経済体は海外旅行市場の成長を牽引しており、特に中国とロシアの海外旅行消費額の急成長は両国の中産階層の拡大を意味し、海外旅行の枠組みに新しい影響を与えている」と述べました。

中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）が発表した2012年の年次報告によりますと、世界における2012年の総売上高は2202億元（日本円でおよそ3兆5232億円）となり、うち純利益は前年同期比24.5%増で153億8000万元（およそ2460億円）に達したということです。

これに先立ち発表されたエリクソン社の年次報告によりますと、2012年の総売上高は2278億スウェーデン・クローナ（およそ3兆5541億円）、純利益は前年同期比53%減で、59億スウェーデン・クローナ（およそ920億円）となりました。

アルカテル・ルーセント、中興通訊、ノキア・シーメンス・ネットワークスの業績は上の2社を遥かに下回るということです。

華為技術の孟晩舟CFO（最高財務責任者）は、「2013年は世界での総売上高を10%引き上げる目標だ」と表明しました。

3日間にわたって中国海南省のボアオで開かれたボアオ・アジアフォーラム2013年年次総会が8日午後閉幕しました。今回のフォーラムでは、5大州の各国から参加した政府要人、ビジネス界のリーダー、及び専門家や学者らが「革新、責任、協力：共同発展を追及するアジア」をテーマとして話し合いました。中国の新政府の外交の第一歩として、注目を集めました。

習近平国家主席は開幕式の基調演説で、「ボアオ・アジアフォーラムは新しい起点にあり、更なるグレードアップを期待する」と述べました。ボアオ・アジアフォーラムについてあるメディアは、「12年間の発展を経て、その地位と役割の変化が注目を集めている。中国に根ざし、アジアに立脚し、世界に目を向け、『アジアのダボス』へと変化している」と評価しています。

今回の総会は交流と対話を一層重視しており、政界とビジネス界のリーダーたちの対話の場であるという特色を十分に示すため、初の試みとして、習近平主席と国内外の企業家32人との交流活動を行いました。専門家は、「これは中国の新指導層がパブリックディプロマシーの場で多角的な対話を重視していることを示している」としています。これについて、今回のフォーラムの周文重事務局長は、「フォーラムは企業家たちが各国の指導者と交流するチャンスを作っている。企業家はこのようなチャンスを望んでいる」と述べました。

初の外遊に次いで、今回のフォーラムは中国の新しい指導者の外交のスタートを推し量る材料となっています。フォーラム期間中に習近平主席が複数の場で表明した態度は頻繁に引用され、「未来の経済発展に対する中国政府の自信度」、「中国はアジアの安全保障情勢をどう見るか」などメディアで話題となっており、中国の新しい外交のスタートが注目を集めました。