今年3月27日に予定されていた全米公開を7月24日に見合わせていた待望のディズニー映画『ムーラン（中国題：花木蘭）』ですが、このほど北米での上映を8月21日に再延期することを発表しました。新型コロナウイルスの猛威が続き、ニューヨークやロサンゼルスの多くの映画館が7月に予定していた営業再開を果たせなかったことが、その理由です。
中国の人気女優・劉亦菲（リウ・イーフェイ）が主演を務める本作は1998年公開のディズニーアニメ『ムーラン』の実写版リメイクで、中国の南北朝時代の叙事詩『木蘭辞』をベースに、父に代わって軍に入り、男装して敵と戦う少女・花木蘭（ファ・ムーラン）の活躍を描いたストーリーです。劉亦菲をはじめ李連傑（ジェット・リー）や甄子丹（ドニー・イェン）、鞏俐（コン・リー）といった中国のトップスター陣がそろってハリウッド大作にキャスティングされた作品として大きく期待されています。
一方で、同時期に再延期を発表したクリストファー・ノーラン監督の新作『TENET テネット（中国題：信条）』も含めて、今夏公開のハリウッド大作は全てなくなり、映画ファンからは残念がる声が上がっています。日本でも『ムーラン』は本来4月17日に一般公開される予定でしたが、新たな公開日は2020年9月4日に決定。

6月30日に発表された2020年「世界ブランド価値ランキングBrandZ（ブランジー） Top百社」のうち、中国企業17社がランクインし、去年の15社よりも2社増えました。

Eコマース大手のアリババグループは依然として中国企業をリードし、去年より1つ繰り上がって、今年は第6位にランクインしました。

中国企業で2番目にランクインしたのはテンセント。そして、酒メーカーの「茅台」やフードデリバリー大手の「美団」、Eコマース大手の「京東」なども堅調な価値でランクインしました。

人気ショートムービーアプリの「TikTok」は初エントリーし、新参者のうち、最高位の第79位に躍進しました。

そのほか、IT大手の「ファーウェー」「小米」「Baidu」、家電企業の「ハイアール」、通信大手の「中国移動（チャイナモバイル）」、銀行系の「中国工商銀行」「中国建設銀行」「中国農業銀行」「中国銀行」などもランクインしました。

インドの通信情報技術省は6月29日、関係法律・法規を引用して、いわゆる「従事する活動がインドの完全なる主権、国防、国家安全、公共秩序を損なう」という理由で、一部の中国の携帯アプリ使用禁止を公表しました。これを受けて、インド駐在の中国大使館は、中国政府の強い関心と断固とした反対の立場を表明しました。

在印中国大使館は、「インドは一部の中国アプリに対して、差別的に制限措置を講じている。その理由は曖昧で無理なこじつけがあり、手続きは公正・公開という原則に背き、国家安全例外の措置を濫用しており、世界貿易機関（WTO）の関係規定に違反する疑いがある。国際貿易や電子商取引の発展の勢いに背き、インド消費者の利益に合致せず、市場競争の促進にもプラスにならない」と指摘しました。

在印中国大使館は、さらに「インドが中・印経済貿易協力の互恵ウィン・ウィンという本質を認識するよう求める。また、差別的なやり方を変え、双方の根本的な利益と両国関係の大局から出発して、両国の経済貿易協力の勢いを維持し、インドに投資する各国の企業やサービスを平等に扱い、開放・公平・公正なビジネス環境を整えていくよう促していく」としました。

スペイン・バルセロナ大学の研究チームはこのほど、2019年3月12日に採取した廃水サンプルを検査した結果、新型コロナウイルスを検出しました。

同チームを率いる生物学のアルベルト・ ボッシュ教授はインタビューを受けた際、「2019年3月に採取した廃水サンプルから検出した新型コロナウイルスの濃度は、今年の3月、4月のものとほぼ同じだった」と発表しました。

昨年に検出されなかった原因についてボッシュ教授は、「当時はインフルエンザにかかりやすい時期にあったため、新型コロナウイルスは紛れてしまった」と説明しました。