サイトの説明によりますと、卒業後即就職する学生のうち、労働契約を締結している割合は89.26%で、前年比で1.22％増となり、高専卒業生の就職の安定性に継続的向上が見られています。初任給平均では、2001元から3000元までの学生が29.56%、3000元以上の学生が12.02%を占めています。更に、就職の決まった卒業生のうち、およそ84%には各種社会保険が提供されており、卒業生の社会保障にも改善傾向が見られます。また、卒業生の就職先に対する満足度も84.12%に達しており、前年比で4%の向上が見られています。

データによれば、高専卒業生のうち、国家機関、企業および事業法人に就職する者が、就職決定者総数の52.04%、個人事業者になる者が16.27%、その他の形式の就業者の占める割合は11.67%となっています。一方、進学希望者が20.02%となっており、前年比で4.7%の増加が見られますが、この現象は、近年推進されてきた高専－職業短大（高等職業教育機関・大専）連携の試みの成果と見られ、高専卒業生の進学ルートが拡大傾向にあることを示すものだと考えられます。

就職指導の点では、卒業時に各種資格を取得している学生が全卒業生の78.65%に上り、また、直接就職する学生のなかで、学校推薦を利用して就職する学生が73.32%、職業紹介サービス業者を通じて就職する学生が6.84%、その他のルートを利用するものが19.84%と、学校推薦が依然として就職先決定ルートの主力となっていることがわかります。